火山地
01 活動度の高い火山の火山麓では、火山活動に伴う災害にも留意する必要がある。
01 適当 活動度の高い火山の火山麓では、火山活動に伴う災害にも留意する必要がある。
山 地
02 山地は、地形がかなり急峻で、大部分が森林となっている。
02 適当 山地は、地形がかなり急峻で、大部分が森林となっている。
03 森林は、木材資源としても重要で、水源涵養、洪水防止等の大きな役割を担っている。
03 適当 森林は、木材資源としても重要で、水源涵養、洪水防止等の大きな役割を担っている。
台地・段丘
04 台地は、一般に地盤が安定しており、低地に比べ自然災害に対して安全度が高い。
04 適当 台地は、一般に地盤が安定しており、低地に比べ自然災害に対して安全度が高い。
05 台地、段丘は、農地として利用され、また都市的な土地利用も多く、地盤も安定している。
05 適当 台地とは、地表面が平らで崖を伴う台状の土地をいう。段丘とは、河川の流路や海岸線に沿って形成された階段状の地形をいい、段丘面は平たんである。台地・段丘は、農地として利用され、また地盤が安定し、都市的な土地利用も多い。
06 台地、段丘は、水はけも良く、宅地として積極的に利用されているが、自然災害に対して 安全度の低い所である。
06 不適当 台地とは、地表面が平らで崖を伴う台状の土地をいう。段丘とは、河川の流路や海岸線に沿って形成された階段状の地形をいい、段丘面は平たんである。台地、段丘は、よく締まった砂礫・硬粘土からなり、水はけがよく、地下水位（井戸中に表れる水面の地表からの深さ）も比較的深く、地耐力（地盤が荷重に耐える力、沈下に対する抵抗力）がある。よって、自然災害に対して 安全度の高い所といえる。
台地等の小さな谷間
07 台地の浅い谷は、豪雨時には一時的に浸水することがあり、注意を要する。
07 適当 台地の浅い谷は、豪雨時には一時的に浸水しやすいという危険がある。
低地一般
08 低地は、大部分が水田や宅地として利用され、大都市の大部分もここに立地している。
08 適当 低地は、大部分が水田や宅地として利用され、大都市の大部分もここに立地している。
09 低地は、一般に洪水や地震などに対して弱く、防災的見地からは住宅地として好ましくない。
09 適当 低地は、一般に洪水や地震などに対して弱く、防災的見地からは住宅地として好ましくない。
10 低地は、一般に洪水や地震などに対して強く、防災的見地から住宅地として好ましい。
10 不適当 低地は、一般に洪水や地震などに対して弱く、防災的見地から住宅地として好ましいとはいえない。
11 1923年の関東大震災の際には、東京の谷底低地で多くの水道管や建物が被害を受けた。
11 適当 1923年の関東大震災の際には、東京の谷底低地で多くの水道管や建物が被害を受けた。
谷底平野
12 谷底低地に軟弱層が厚く堆積している所では、地震動が凝縮されて、震動が小さくなる。
12 不適当 谷底低地に軟弱層が厚く堆積している所では、地震動が増幅され、震動が大きくなる。凝縮し、小さくなるものではない。
後背湿地
13 自然堤防の後背湿地側の縁は、砂が緩く堆積していて、地下水位も浅いため、地震時に液状化被害が生じやすい地盤である。
13 適当 自然堤防の後背湿地側の縁は、砂が緩く堆積していて、地下水位も浅いため、地震時に液状化被害が生じやすい地盤である。
沿岸地域
14 沿岸地域における地震時の津波を免れるためには、巨大な防波堤が必要であるが、それには限度があり、完全に津波の襲来を防ぐことはできない。
14 適当 沿岸地域における地震時の津波を免れるためには、巨大な防波堤が必要である。ただ、防波堤には限度があり、完全に津波の襲来を防ぐことはできない。
埋立地
15 埋立地は、一般に海面に対して数mの比高を持ち、干拓地に比べ自然災害に対して危険度が高い。
15 不適当 埋立地は、一般に海面に対して数mの比高を持ち、干拓地に比べ自然災害に対して危険度が低い。
16 埋立地は、平均海面に対し４～５ｍの比高があり護岸が強固であれば、住宅地としても利用が可能である。
16 適当 埋立地は、川や海などの水面に土砂等をもって造成した土地であり、平均海面に対し４～５ｍの比高があり護岸が強固であれば、住宅地としても利用が可能である。
17 工場跡地や埋立地などでは、重金属や揮発性有機化合物などによる土壌汚染が問題となることがある。
17 適当 工場跡地や埋立地などでは、重金属や揮発性有機化合物などが蓄積している場合があり、土壌汚染が問題となることがある。
斜面崩壊
18 林相は良好でも、破砕帯や崖錐等の上の杉の植林地は、豪雨に際して崩壊することがある。
18 適当 林相は良好でも、破砕帯や崖錐等の上の杉の植林地は、豪雨に際して崩壊することがある。
19 一般に凝灰岩、頁岩、花崗岩（風化してマサ土化したもの）は、崩壊しにくい。
19 不適当 一般に凝灰岩、頁岩、花崗岩（風化してマサ土化したもの）は、崩壊しやすい。
擁 壁
20 30度以上の角度をなす斜面を背後に控える宅地は、崖面への保護対策を講じるか、擁壁を設けるなどの必要がある。
20 適当 30度以上の角度をなす斜面は、一般に崖にあたる。建築基準法19条４項は、「建築物ががけ崩れ等による被害を受けるおそれのある場合においては、擁壁の設置その他安全上適当な措置を講じなければならない。」と規定する。ここより、30度以上の角度をなす斜面を背後に控える宅地は、崖面への保護対策を講じるか、擁壁を設けるなどの必要があるといえる。
21 高さ２ｍ以下の擁壁であれば、水抜き孔を有していなくても、地震による被害が生じることはない。
21 不適当 擁壁で高さが２ｍを超えるものについては、水抜き孔（水抜き穴）を設ける必要がある。水抜き孔（水抜き穴）は、擁壁の裏側に溜まる水を排水するもので、水分によって地盤が軟弱化するのを防ぐ役割がある。よって、高さ２ｍ以下の擁壁であっても、水抜き孔（水抜き穴）を有していないときは、地盤の軟弱化により地震による被害が生じることがある。
22 重力式擁壁は、擁壁の自重により、背面からの土圧に抵抗するコンクリート構造物である。
22 適当 重力式擁壁とは、コンクリートの重さで土を支える擁壁をいう。つまり、擁壁の自重により、背面からの土圧に抵抗するコンクリート構造物である。
台地等縁辺部
23 平地に乏しい土地の周辺では、住宅地が丘陵や山麓に広がり、土砂崩壊等の災害を引き起こす例も多い。
23 適当 平地に乏しい土地の周辺では、住宅地が丘陵や山麓に広がり、土砂崩壊等の災害を引き起こす例も多い。
土石流
24 崖錐や小河川の出口で堆積物の多い所等は、土石流の危険が少ない。
24 不適当 崖錐や小河川の出口で堆積物の多い所等は、土石流の危険が大きい。
洪 水
25 都市の中小河川の氾濫の原因の一つは、急速な都市化、宅地化に伴い、降雨時に雨水が短時間に大量に流れ込むようになったことである。
25 適当 都市の中小河川の氾濫の原因の一つは、急速な都市化、宅地化に伴い、降雨時に雨水が短時間に大量に流れ込むようになったことである。
液状化
26 台地を刻む谷や台地上の池沼を埋め立てた所では、地盤の液状化が発生し得る。
26 適当 液状化現象とは、水を含んだ砂質地盤が、地震の際に液体のように噴き出す現象をいう。液状化現象は、比較的粒径のそろった砂地盤で、地下水位（平均海面（海水面）を基準として測った地下水までの深さ・井戸中に表れる水面の地表からの深さ）が地表から浅い地域では発生しやすい。台地を刻む谷や台地上の池沼を埋め立てた所は、この条件に該当する場合が多く、地盤の液状化が発生し得る。
27 旧河道や低湿地、海浜の埋立地では、地震による地盤の液状化対策が必要である。
27 適当 液状化現象とは、水を含んだ砂質地盤が、地震の際に液体のように噴き出す現象をいう。液状化現象は、比較的粒径のそろった砂地盤で、地下水位（平均海面（海水面）を基準として測った地下水までの深さ・井戸中に表れる水面の地表からの深さ）が地表から浅い地域では発生しやすい。旧河道、低湿地、海浜の埋立地は、この条件に該当する場合が多く、地震による地盤の液状化対策が必要である。
28 地盤の液状化については、宅地の地盤条件について調べるとともに、過去の地形についても古地図などで確認することが必要である。
28 適当 地盤の液状化については、宅地の地盤条件について調べるとともに、過去の地形についても古地図などで確認することが必要である。
不同沈下（不等沈下）
29 大都市の近郊の丘陵地では、丘を削り谷部に盛土し造成宅地が造られたが、盛土造成に際しては、地下水位を下げるため排水施設を設け、締め固める等の必要がある。
29 適当 大都市の近郊の丘陵地では、丘を削り谷部に盛土し造成宅地が造られたが、盛土造成に際しては、地下水位を下げるため排水施設を設け、締め固める等の必要がある。
防災対策
30 中小河川に係る防災の観点から、宅地選定に当たっては、その地点だけでなく、周辺の地形と防災施設に十分注意することが必要である。
30 適当 中小河川に係る防災の観点から、宅地選定に当たっては、その地点だけでなく、周辺の地形と防災施設に十分注意することが必要である。
31 地形や地質的な条件については、宅地に適しているか調査する必要があるが、周辺住民の意見は聴かなくてよい。
31 不適当 地形や地質的な条件については、宅地に適しているか調査する必要があり、周辺住民の意見も聴く必要がある。
32 国土交通省が運営するハザードマップポータルサイトでは、洪水、土砂災害、高潮、津波のリスク情報などを地図や写真に重ねて表示できる。
32 適当 国土交通省が運営するハザードマップポータルサイトでは、洪水、土砂災害、高潮、津波のリスク情報などを地図や写真に重ねて表示できる。